仮想通貨リップルのプロダクトや仕組みを解説

仮想通貨リップルのプロダクトや仕組みを解説

ビットコインやイーサリアムに次ぐ時価総額3位のリップルですが、現在では非常に高い人気を誇る仮想通貨といえます。つい先日もスペインの大手銀行のサンタンデール銀行が、リップルの技術であるxCurrentを利用したアプリをリリースすることで注目を集めました。リップルはどのような仕組みで、何が期待されているのか、調べてみましたのでご紹介いたします。

リップルの概要

リップルは中央集権的な構造になっており、発行母体が存在します。それはアメリカのサンフランシスコを本社に置く「Ripple Labs Inc.」です。(以下リップル社)

ビットコインの取引所として有名なマウントゴックスの創業者でもあるジェド・マケーレブがビットコインの仕組みを応用した Consensus Ledger を考案し、デイビッド・シュワルツ、アーサー・ブリットと共に Consensus Ledger の実装を開始しました。

単位はXRPで発行上限は1000憶XRPになります。リップルの目標は「価値のインターネット」と呼ばれており、銀行間での送金もその一環であると言われています。

価値のインターネットとは、私たちが普段しているインターネットのように、価値を低コストでスピーディに移動できるようにすることを目標にしています。

リップルの仕組みその1:リップルはブロックチェーンを使わない

リップルはブロックチェーンを使わない

リップルはビットコインのようなブロックチェーン技術ではなく「XRP Ledger」と呼ばれる仕組みを利用しています。XRP Ledgerとはプルーフオブコンセンサス(PoC)と呼ばれる承認方式を採用している仕組みになります。

PoCとは80%の承認者がいた場合、その取引は正しかったとされ台帳に記録されます。この方式を採用することにより低コストかつスピーディな記録が可能になりました。

リップルの仕組みその2:ゲートウェイの存在

リップルはゲートウェイと呼ばれる場所で、IOUと呼ばれる借用書を発行します。IOUとはI owe you(私はあなたに借りがある)という意味で、この借用書をゲートウェイに持っていけば、リップルなどの通貨と交換できる仕組みになっています。

ゲートウェイは破綻すると、IOUと通貨を交換することができなくなりますので、便利な反面、リスクとなる性質も持っています。

リップルの仕組みその3:ILP(インターレジャープロトコル)とは

ILP(インターレジャープロトコル)はリップルの人気を支える仕組みの一つです。簡単に説明すると「異なる通貨の台帳を繋ぎ、送金を簡単にする規格」です。

例えばビットコインとライトコインを取引しようとした際に、現時点では取引所を介して取引しているのを、それを介さずに交換することができるようになります。この仕組みが広がれば金融取引において革命的な仕組みになります。

企業との提携が進むリップル

リップルと企業の連携

リップルの人気を支えている要素に企業との提携があります。最近のニュースではマネーグラムとの提携が注目を集めました。

マネーグラムとはアメリカ合衆国テキサス州ダラスに本拠地をおき、ニューヨーク証券取引所に上場している企業で国際送金サービス大手になります。世界200の国と地域に約35万拠点の取扱店ネットワークを構築しています。

このような企業と提携する度に、リップルの価値のインターネット化が進んでいます。

また「SBI Ripple アジア株式会社」が主導をとって進めている内外為替一元化コンソーシアムが期待されています。大手金融機関を含む60行の銀行が参加しています。

その中には三菱東京UFJ銀行や三井住友銀行などのメガバンクも参加しています。

リップルの将来性

今後のリップルには、やはり企業との提携が期待されています。大企業や大手金融機関と提携が進めばそれだけリップルの価格が高騰する根拠となります。

既に世界的な大手金融機関でもあるスペインのサンタンデール銀行やユニクレジットなどもリップルを採用することを決定しており、今後の動きに注目が集まっています。

またリップルのWebPaymentsという機能を使えば、クレジットカードを使わずに安い手数料で取引ができるようになります。例えばこれを使えばHuluなどのウェブサービスを安く利用できる可能性を持っています。

まとめ

リップルは投機目的というより、その実用性の高さにユーザーから高い評価を受けている仮想通貨です。銀行での為替取引などリップルを活用したシステム構築が進んでいます。

私の見解ではリップルは短期的な売買より、長期保有を前提に考えた方がよいと思います。理由はリップルの仕組みから価格の変動が起きにくいようになっています。

長期的には様々な企業との提携によって、徐々に価格は上がっていく可能性が高く長期保有を前提とした、投資をおすすめします。